• 土粒子の質量と体積を測定し，土粒子の単位体積（1㎤）あたりの質量を求める
• 間隙比や飽和度の算出，粒度試験の沈降分析試験における土の質量百分率や粒径、ゼロ空気間隙曲線などの計算に用いる
• 圧密試験における供試体実質高さHsの算定に適用

• 9.5mmふるいを通過した土を対象
• 高有機質土のような9.5mmふるいを通過しにくい有機繊維はすりつぶして用いる

• 土粒子の密度（ρS)

• ホットプレート法を適用して高品質な土粒子の密度をご提供（ホームページ参照）

• 土の状態にはさまざまあり，水分の多い場合はドロドロで，少ない場合はサラサラまたはカチカチの状態となる
• 締まり具合やすき間（間隙）の大小で硬さ・圧縮性が変化する
• 含水比試験結果は，多くの地盤工学的特性の推定に利用

• ほぼすべての土で試験が可能

• 含水比（w)

• 試験目的および試料の最大粒径に応じて，必要な試料の量の目安があることに留意

• 土を構成する土粒子の粒径の分布状態を粒度といい，土粒子径の分布状態を全質量に対する百分率で表した粒径加積曲線で表す
• 試料は，2mmふるいの残留分に対しふるい分析を適用し，通過分については沈降分析を適用
• 沈降分析後の試料に対し，0.075mmふるいの残留分についてはふるい分析を実施

• 75mm未満の土粒子から構成される土を対象
• 高有機質土以外の全ての土を対象としている

• 主に土の工学的分類に適用
• 透水性の判断：D20を用いたクレーガー式やD10を用いたヘーズン式の適用

• 液状化強度の推定：平均粒径D50や細粒分含有率のFCなどから推定
• 電磁式ふるい振とう機を準備（ホームページ参照）

• 液性限界wL：土が塑性状態から液状に移るときの含水比（試験方法では，流動曲線において落下回数25回に相当する含水比）
• 塑性限界wP：土が塑性状態から半固体状に移るときの含水比（試験方法では，土をひも状にし直径3mmになった段階でひもが切れ切れになったときの含水比）

• 試験に用いる試料は0.425mmふるいを通過した土と規定

• wL：液性限界、wP：塑性限界
• lP：塑性指数(=wL–wP)

• 主に細粒土を対象にした試験であり，粗砂や礫が含まれると試験が実施しにくい

• 拘束圧の作用しない状態で自立する供試体に対して一軸圧縮強さを求め、その試料が原位置にあった状態での非排水せん断強さを推定
• 直径φ=3.5～5.0cm，高さ=直径の1.8～2.5倍に成形した円柱形供試体に，1分間に供試体の高さの1%の圧縮ひずみが生じる割合を標準として連続的に圧縮を加える

• 乱れの少ない粘性土を対象とするが，練返した試料，締固めた土も対象とする
• 自立する砂質土，改良土などの供試体にも準用

• 一軸圧縮強度(qu)、粘着力(c=qu/2)、変形係数(E50)

• 4連同時載荷可能な設備を準備

• 供試体を三軸セル内に設置し，セル圧一定の元で，軸圧縮力・軸変位等を測定する
• 圧密時とせん断時の排水条件および間隙水圧測定の組合せで4種類の試験（UU，CU，CU，CD）を規定している

• 粘性土，中間土，砂質土，礫質土

• 土のせん断強さ（粘着力(c)，内部摩擦角(φ)）
• 強度増加率　m=sU/p（全応力）

• 4連同時載荷可能な設備を4台（通常径）準備
• 採取試料に併せて，各種ペデスタルを準備

• 土を一次元的に，かつ段階載荷によって排水を許しながら圧密し，圧縮性と圧密速度に関する定数を求める試験
• 本基準の段階載荷とは，一つの圧密圧力における圧密時間を24時間とし，荷重増分比1で順次段階的に載荷する方法（多段階圧密試験にも対応）

• 飽和した細粒分を主体とした透水性の低い飽和土
• 細粒分を主体とした飽和度の低い土の圧縮性を求める場合にも適用

• 圧密降伏応力pC，圧縮指数cC，体積圧縮係数mV，圧密係数cV，透水係数k
• e-log p曲線など

• 沖積粘性土：載荷荷重=1,256kN/㎡まで載荷
• 洪積粘性土：載荷荷重=2,512kN/㎡まで載荷を基本とする

• 供試体を片面排水条件下で，一定のひずみ速度で連続的に軸圧縮して，圧縮性と圧密速度に関する定数を求める
• 通常の圧密試験に比較して，試験時間が短い（4日程度）

• 超軟弱粘土～硬質粘土まで適用範囲は広い

• 圧密降伏応力pC，圧縮指数cC，体積圧縮係数mV，圧密係数cV，透水係数k
• e-log p曲線など

• 通常の圧密試験では圧密圧力が大きくなる深度(概ね1MPa以上)で，圧密降伏応力(pC)の信頼性が低くなることから開発された試験

• 一定拘束圧で圧密した4つの供試体に，所定のせん断応力を繰返し載荷し，軸差応力，軸ひずみ，過剰間隙水圧を測定
• 供試体の軸ひずみが，1～5%および過剰間隙水圧比が95%になる繰返し応力振幅比と繰返し回数の関係を求める

• 主として飽和砂質土

• 液状化強度＝載荷回数20回に相当する繰返応力振幅比

• 繰返し回数が200回程度を超えるか，軸ひずみが5%以上になったら終了

• 一定拘束圧で圧密した供試体に非排水条件で，一定振幅かつ対称な繰返し軸荷重（繰返し軸変位）を一定の周期で加える
• 軸荷重を増加させ繰返し載荷し，繰返し軸差応力振幅と繰返し軸ひずみ振幅から等価ヤング率，軸差応力と軸ひずみの履歴曲線から履歴減衰率を求める
• 中空ねじりせん断試験では，排水または非排水条件のもとで変形特性を求める

• 砂質土，粘性土，礫質土，軟岩，改良土など

• 初期せん断弾性定数：G0
• せん断弾性定数とひずみの関係：G/G0～γ曲線
• 履歴減衰率とひずみの関係：h～γ曲線

注）繰返し三軸試験では、等価ヤング率Eeqから，ポアソン比を仮定して上記の定数を算出

• 繰返し載荷中は非排水，次のステージに移行前に供試体を排水にする

• 成形した岩石供試体の長軸方向に載荷し，圧縮強さ，静弾性係数，静ポアソン比を測定する
• 供試体の直径は5cm，高さ10cmを標準（高さは直径の2倍を標準）として適用

• 硬岩から軟岩までの岩石，および岩石質地盤材料に適用

• 拘束を受けない状態で圧縮される際の岩石の静的な強度（qu),弾性的性質を求める

• 変形係数，ポアソン比を測定する場合は，供試体側面にひずみゲージを貼付して計測する

• 超音波パルスを用いて，成形した岩石片中を伝播する弾性波（P波・S波）速度を測定する
• 通常圧縮強度試験用の試料（供試体の長さは5～20cm程度）を採用する

• 円柱または直方体に成形された岩石試料を対象とする

• P 波速度のみ計測した時：Vp(P波伝搬速度)
• S 波速度も計測した時：Vs(S波伝搬速度), νd（動ポアソン比），Ed(動弾性係数),Gd(動せん断弾性係数)

• 供試体長さは直径の0.5～2.5倍程度
• 風化が激しく軟弱な試料の測定は困難

• 供試体を三軸セル内に設置し，セル圧一定の元で，軸圧縮力・軸変位等を測定する
• 圧密時とせん断時の排水条件および間隙水圧測定の組合せで4種類の試験（UU，CU，CU，CD）を規定している
• 各種の直径に対する試験φ=75,80,100,150mmに対応可能

• 主に粗粒土を対象(最大礫径φmax≦30mm)

• 土のせん断強さ（粘着力(c)，内部摩擦角(φ)）
• 強度増加率　m=sU/p(全応力)

• セル4台同時載荷可能

• 供試体を三軸セル内に設置し，セル圧一定の元で，軸圧縮力・軸変位等を測定する
• 圧密時とせん断時の排水条件および間隙水圧測定の組合せで4種類の試験（UU，CU，CU，CD）を規定している
• 各種の直径に対する試験φ=200,300mmに対応可能

• 主に粗粒土を対象(最大礫径φmax≦60mm)

• 土のせん断強さ（粘着力(c))，内部摩擦角(φ)）
• 強度増加率　m=sU/p（全応力）

• 単軸載荷可能，セル3台

• 含水比を変化させた土を締固めることで，最大乾燥密度と最適含水比を求める試験
• 突固め方法の呼び名：A,B,C,D,E法の5種類
• 組合せの呼び名：a（乾燥法で繰返し），b（乾燥法で非繰返し），c（湿潤法で非繰返し）
• 突固めの方法には2.5kgランマーと4.5kgランマー，モールド内径10cmと15cm，突固め回数や層数等に違いがあり，全部で15種類の組合せ

• 19mmふるいを通過した土（A，C，D法）
• 37.5mmふるいを通過した土（B，E法）

• 土の密度と含水比との関係を把握するため（土の締固め特性の把握）

• 締固め曲線において乾燥密度の最大値を最大乾燥密度（ρdmax)，それに対応する含水比を最適含水比（Wopt)(%)

• CBR：California Bearing Ratio（路床土支持力比)
• 路床や路盤の表面に直径5.0cmのピストンを2.5mmまたは5.0mm貫入させたときの荷重を，標準荷重に対する百分率で表したもの
• 設計CBRは，アスファルト舗装の厚さのために求められるCBR値
• 修正CBRは，路盤の所定の締固め度に対するCBR値

• 設計CBR，修正CBR：モールド内に突固めた土の供試体(37.5mmふるい通過分)及び，モールド内に採取した乱さない土

• 路床：設計CBR値
• 路盤：修正CBR値

• 設計CBR：2供試体/1試料の作製には含水比測定試料も含め約10kg必要
• 修正CBR：最適含水比用に約30kg，CBR 用に約45kg．合計約75kg 必要